股関節の痛みは専門医に相談をは専門医に相談を　ご自身に合った治療があります

最近では、若くても人工股関節を選ぶ人が増えていると伺います

人工股関節の一例

手術療法として代表的な人工股関節置換術は、確かに昔に比べて若い患者さんでも選択することが増えてきています。以前は比較的若い方では、骨切り術といってご自身の股関節は残しながら骨の一部を切って荷重面を移動させて痛みを緩和する手術もよく行われていました。しかし、術後のリハビリ、社会復帰までに長期間を要することが多く最近は減少傾向にあります。人工股関節の耐用年数が大幅に延び、長期に安定した成績を出せるようになったこともありますが、なにより術後の社会復帰までの期間が非常に短いことから、骨切り術よりも人工関節を選択する方が若い世代でも増えているように思います。骨切り術は、人工的な骨折を利用した手術で骨がくっつくまで運動制限が必要となり、その分リハビリ期間が長期になるのに対し、人工股関節置換術は通常の手術であれば術後の運動制限はなく、早期にリハビリを開始し社会復帰を早められることが選ばれている大きな理由と言えるでしょう。

人工股関節置換術の適応になる人とは？

患者さんの症状や年齢、ライフスタイルによってさまざまですが、共通して言えることは、股関節の疾患による痛みのために日常生活の支障（QOLの低下）をきたし、その改善のためにご自身が手術を希望される場合が適応と言えます。変形性股関節症では、必ずしもレントゲン等の検査上の進行度で手術適応を決めるものではありません。手術適応で重要視しなければいけないのは、股関節の痛みがQOLの低下にどの程度関与しているのかです。基本的には人工股関節置換術は痛みを軽減するための治療であり、変形を治す治療ではありません。レントゲン検査ではまだ変形が軽度であっても痛みが強く著しいQOLの低下をきたしていれば手術適応となるでしょうし、その逆にレントゲン上著しい変形を認めても痛みが軽度で日常生活に支障がなければ手術は、不要となります。また、年齢、ライフスタイルによっても適応は変わってきます。同じ程度の変形で同じ程度の痛みでも、比較的若い方、活動性の高い方では手術を希望され、当然のことですが、高齢の方、活動性の低い方では、保存療法を選択される傾向が見られます。誰もができれば手術は受けたくないものです。多少生活を制限してでも手術を回避しようとする患者さんがいるのは当然です。人工関節の手術が極めて少ないとはいえリスクを伴う以上あくまでも手術を必要とするか否か、最終的に決断するのは患者さん自身です。手術による股関節の痛みの軽減が、患者さんにとってどの程度のメリットがあるのか。保存療法を十分に行った上で、患者さんの立場で検討し希望に沿って適応を決めるよう心がけています。

変形性股関節症の進行

人工股関節置換術とはどのような手術ですか？

関節の傷んでいる部分を取り除き、金属などでできた人工股関節に置き換える手術です。関節の摺動面（しゅうどうめん）は、神経の通っていないものに置き換えてしまいますから除痛効果にすぐれており、体調に大きな問題がなければ高齢でも受けることができます。
手術のためのアプローチ方法はいくつかありますが、そのうちのひとつが股関節の前側から手術を行う前方アプローチという方法です。筋肉と筋肉の間を分けて股関節に進入し、筋肉をできる限り切らないことで術後の回復が早く、脱臼リスクを低減できるメリットがあります。一方、昔から行われるオーソドックスな手術方法が後方アプローチです。

最近よく聞くMIS（最小侵襲手術）とはどのような手術ですか？

人工股関節置換術の流れ

MISは定義が難しいものの、単純な傷の大きさではなく組織への侵襲が少ない手術と考える必要があります。切開を小さくした結果、中が見えにくくなり筋肉を傷つけてしまうようでは低侵襲とはいえません。筋肉や靭帯など軟部組織になるべくダメージを与えないように手術すること、人工股関節を長く使えるよう正確に設置することが極めて大切です。また、手術時間もポイントになります。いくら組織を傷つけずに手術したとしても、手術時間が長くなるとその間傷口が開いた状態が続いてしまいます。感染リスクや出血量を抑え、麻酔の時間を短くし、トータルで患者さんへの体の負担を抑えていくために、手術はなるべく短時間で終わらせることもMISでは重要です。

手術を受けるにあたり知っておくべきことはありますか？

人工股関節置換術は、創感染や脱臼などいくつかの合併症が発生し得る手術で、少ないとはいえリスクがないわけではありません。患者さんの中にはそうした点をとても気にして、ご自身でいろいろ調べる中で不安を増し治療に消極的になってしまう方もいます。ただ、病院ではそうしたリスクを踏まえた上で予防策を取り、さらに万一発生した場合にどのように治療し対応していくか対策がとられています。
インターネットなどで得た情報だけを元にひとりで悩むのではなく、手術を検討する段階で主治医の先生に気になる点を伝え、一つひとつ説明してもらい解決するのが良いと思います。